利益相反（conflic of interest: COI）とは
　医学研究においては、患者を対象とした治療法の標準化のための臨床研究や新規の医薬品・医療機器・技術を用いた臨床研究が重要であることは言うまでもないが、企業と連携（産学連携）して研究・開発が行われる場合が少なくない。
産学連携による臨床研究には、学術的・倫理的責任を果たすことによって得られる成果の社会への還元（公的利益）と、産学連携に伴って取得する金銭・地位・利権など（私的利益）が発生する。この２つの利益が研究者個人の中に生じる状態を利益相反（conflict of interest:COI）と呼ぶ。

利益相反開示の必要性
　産学連携による臨床研究の成果は臨床の現場、すなわち患者や社会に還元されることから、その必要性と重要性はますます高くなっており、利益相反状態が生じることは避けられない。特定の活動には法的規制があるものの、法的規制の枠外にある行為であっても、利益相反状態が深刻な場合は、研究の方法、データの解析、結果の解釈が歪められるおそれが生じる。また,適切な研究成果であるにもかかわらず、公正な評価を得られないことも生じうる。産学連携による臨床研究の適正な推進や、学術発表における公明性の確保のため、臨床研究における利益相反状況の開示が必要とされる。

2014年改訂の骨子（詳細は指針、細則を参照のこと）
1　開示すべき事業活動の対象期間は、学会・論文発表までの３年間
2　機関誌JNETへの投稿時に著者全員の利益相反の開示が必要
3　企業や営利を目的とした団体が非営利法人や公益法人を経由して提供する研究費の開示が必要
4　寄付講座など、外部資金によって雇用されている大学・研究機関等の研究者などの発表時の情報開示

日本脳神経血管内治療学会のCOI規定の概要
対象者 1.　学会の会員
2.　学会の理事・監事および委員会を構成する者
3.　学会が行う学術集会で発表または機関誌において論文発表をする非会員
4.　学会が雇用する事務職員
対象とする活動 学会が関わるすべての事業活動（学術集会、学会機関誌、その他）
開示する情報の期間

COI自己申告の対象となる事業活動について必要な対象期間は3年間
ただし、COIを最終的に自己申告した時点から役員就任や学会・論文発表までの間に、開示基準を超える新たなCOIが発生した場合には3か月以内にすみやかに修正申告を行う義務を有する
開示対象 項目 条件 対象者 対象者の配偶者・一親等以内の親族・あるいは収入・財産を共有する者
1.役員・顧問職 100 万円以上 ○ ○
2.株式 利益 100 万円以上又は 全株式の 5%以上保有 ○ ○
3.特許使用料 100 万円以上 ○ ○
4.講演料など 100 万円以上 ○ 不要
5.原稿料など 50 万円以上 ○ 不要
6.研究費 200 万円以上 ○ 不要
7.助成金 1000 万円以上、企業や営利を目的とした団体が非営利法人や公益法人からの受託研究費や研究助成費の専らの出資者である場合 ○ 不要
8.寄付講座 200 万円以上、特任教授など当該講座の代表者が申告 ○ 不要
開示方法 1.　前年の利益相反関係を、定められた期間内に日本脳神経血管内治療学会利益相反委員会に自己申告する。
前々々年から前年までの連続3年間におけるCOIについて自己申告を完了していることをもって、COI自己申告の対象となる事業活動について必要な対象期間（3年間）の自己申告・開示を済ませているものとみなす。
2.　自己申告はそれぞれが所属する基本領域学会への申告をもって代えることができる。細目は基本領域学会のものを代用する。
3.　学術発表時に定められた様式で利益相反関係を開示する。利益相反関係を予め申告していない者の発表は認めない。
4.　機関誌（JNET）への投稿に際して、定められた様式で利益相反関係を開示する。利益相反関係を開示しない者の投稿は受理しない。
利益相反委員会 兵頭明夫（委員長）、坂井信幸（副委員長）、松丸祐司、杉生憲志、吉村紳一、大石英則、中原一郎
日本専門医制評価・認定機構が定める基本領域学会

1.日本医学放射線学会、2.日本眼科学会、3.日本形成外科学会、4.日本外科学会、5.日本産科婦人科学会、6.日本小児科学会、7.日本耳鼻咽喉科学会、8.日本整形外科学会、9.日本精神神経学会、10.日本内科学会、11.日本脳神経外科学会、12.日本泌尿器科学会、13.日本皮膚科学会、14.日本病理学会、15.日本麻酔科学会、16.日本臨床検査医学会、17.日本救急医学会、18.日本リハビリテーション医学会
上記の内、1.日本医学放射線学会、10.日本内科学会、11.日本脳神経外科学会、17.日本救急医学会の４学会は、日本脳神経血管内治療学会専門医制度が指定する基本領域です。